2017年ラバ吉クリスマスパーティー&年末年始の仮想通貨相場はどうなるか

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2017年ラバ吉クリスマスパーティー
Merry Christmas and a Happy New Year to all at visitors!
昨日、シェフのあらっきーとソムリエの金子さんのコラボイベント、ラバ吉(Lovers Kitchen)のクリスマスパーティに参加した。

現在の天皇陛下の退位が正式に決まり、12月23日が天皇誕生日の祝日になるのは今年と来年限りになってしまうのだが(天皇の退位等に関する皇室典範特例法)、そんなことは関係なしにラバ吉のクリスマスイベントには総勢20名ほどが集まって大盛況のうちに終わった。

この時期はあらっきーがホノルルマラソン(Honolulu Marathon)に出場するので、その完走(finishers)のお祝いを兼ねてもいるのだが、今回は私の隣の美女も完走したので、お二人のお祝いとなった。

2017年ラバ吉クリスマスパーティー

ちなみに、お二人の完走タイムは3時間50分7秒と、5時間24分24秒、マラソンを走るどころか、ちょっとした登山でも息切れする私にとっては雲上人レベルだ。(笑)

昨年のクリスマスパーティでは、「今年は応援部隊としてご一緒させていただこうと目論んでいる。」と書いたものの、今年は実現しないままに終わった。来年というかハワイ自体、私は行くことがないのではという気もする。

とりあえず、今年もラバ吉(Lovers Kitchen)ではいろいろと楽しませていただき感謝である。

2017年ラバ吉クリスマスパーティー
話は全く変わるが、去る12月18日に「CMEビットコイン先物取引開始、今年のBTC急騰劇はミセスワタナベのおかげか」で紹介したビットコイン(BTC)の先物(CME Bitcoin Futures)が連日下げているのが不気味だ。

私は12月22日の暴落を見て、昨日の戻しで仮想通貨のポジションを一旦手仕舞うことに決めたが、年末年始にかけてもう一波乱ありそうな気もするからだ。

同日のブルームバーグで「ビットコインが一時1万4000ドル割れ-投資家は『現実直視』か」(原文:Bitcoin Lost Almost 20% of Its Value This Week)の文中にあるシャープス・ピクスリー(Sharps Pixley)のロス・ノーマン最高経営責任者(CEO Ross Norman)の

ハイエナたちがうろつき始めている。先物市場が攻撃の場となるかもしれない。ビットコインは個人投資家が大きく押し上げてきたが、頃合いを見計らって相場を強引に押し下げようとする攻撃的なファンドが幾つか出てくるだろう。

The sharks are beginning to circle here, and the futures markets may give them a venue to strike. Bitcoin’s been heavily driven by retail investors, but there’ll be some aggressive funds looking for the right opportunity to hammer this thing lower.

というのが妙に引っかかるからだ。

また、私が定期購読している日経ヴェリタスの2017年12月24日~12月30日号に野口悠紀雄氏の「ビットコイン誤解に基づく高騰」というコラムがある。(彼に関しては22日のロイターには「『ビットコイン・バブル』と断言できない訳」というコラムが掲載されているが・・・)

これらに加え、先週、私が電車の吊り広告で見たGMOコインの宣伝や、投資の話など全くないような私の職場でビットコインのことが話題になったことは、悪魔の囁きなのだろうか、それとも杞憂に過ぎないのだろうか。

ただ、一つだけ間違いなく言えることは、含み益が出ている場合でも、投資元本だけは仮想通貨取引所の資金繰りが悪化しないうちに現金化(出金)すべきだということだ。

なぜなら仮想通貨は国家が関わらない反面、仮想通貨取引所に経営上の問題が生じた場合、FX業者のような信託保全措置が施されているかどうかは取引所次第だからだ。(参考:2016年7月19日-仮想通貨取引所で国内初! ビットポイントジャパンが日証金信託銀行との信託保全スキームを導入 -安心・信頼のある仮想通貨取引を実現-

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異見達見-ビットコイン誤解に基づく高騰
日経ヴェリタス 2017年12月24日~12月30日号 野口悠紀雄)

ビットコインが分裂しても時価総額の和は一定のはずである。
原則に反する価格上昇は新コインを「タグでもらえる」という誤解が原因だ。
誤解と値上がり期待による価格上昇は、バブル以外の何物でもない。

ただし、利用価値を高める技術開発によっては価格上昇を正当化できる。
ビットコインの価格が乱高下している。
12月8日には1ビットコインの価格が200万円を突破した。
前日の7日(161万円)から1日で3割以上も上昇した。

100万円を突破したのが11月26日で、それから半月足らずで倍になったことになる。
今年の始めからだと、約20倍にならた。
その後急落するなど、変動幅が大きくなっている。
ビットコインはバブルだろうか?

明らかなのは、「分裂した場合に、新しいコインをタグでもらえるから、資産が増える」という誤解が、価格上昇の背後にあることだ。
確かに、分裂した新しいコインを取引所が認めれば、タグで付与される。

しかし量が増えるだけだ。
他の条件が変わらなければ、元からあるコインと新しいコインの時価総額の和は一定なはずだ。

しかし実際には、8月の分裂以降、ビットコインだけでなく、分裂によって生まれたビットコインキャッシュやビットコインゴールドも値上がりしている。

このため、基本原則が見えなくなっている。
ビットコインには、2018年1月2日までにさらに8回の分裂が予軍されている。
これらが「タグでもらえる」という期待を呼んで、投機が膨らんでいるのだろう。

ところで、仮想通貨が価値を持つのは、送金に使えるからだ。
だから、新しいコインが店舗に受け入れられなければ意味がない。
実際には、新しいコインを受け入れる店舗はごく限定的だろう。

それを考えると、つぎつぎに誕生する新しいコインに値が付くのは、合理的なこととは思えない。
実は、本体のビットコインについても、問題が生じている。

それは、価格上昇に伴って、ビットコインの円換算送金手数料が上昇したことだ。
取弓l所を経由してビットコインを送金する場合、取引所は送金手数料を徴収する。

その額は取引所によって若干の差があるが、ビットコインの価格が100万円を超えると、国内では、銀行の口座振替手数料より高くなってしまう。
ビットコインは安い手数料での送金手段だといわれていたが、そゐ利点が失われてしまったわけだ。

少なくとも国内での決済に関する限り、電子マネーのほうが、決済の手段としては優れたものになっていると考えざるをえない。
さらに、税の問題がある。
ビットコインで買い物をした場合、商品の購入価格とビットコイシの取得価格の差は、雑所得とみなされて課税されることになっている。

例えば1ビットコインを100万円で取得後、1ビットコインの価格が160万円に上昇した場合、160万円の商品を1ビットコインで購入すれば、その消費者は60万円の雑所得を得ることになり、課税される。

また、ビットコインを円に換算して金融資産などに投資しようとする場合も、金融資産の購入価格との差額が課税される。
ビットコイン価格が大幅に上昇したため、この問題も決して無視できなくなった。

ビットコインを実際に使うとすると、手数料以外に税の負担もかかるため、使用することをためらう人が多くなるのではないだろうか?
税負担は、値上がり益を得たことの当然の結果であり、余分の負担ではないのだが、心理的には大きな負担と感じられるだろう。

すると、値上がり益が生じたとはいっても、それは実際に使うことができない「絵に描いた餅」のようなものになる可能性が高い。
以上のような問題があるにもかかわらず価格が上昇するのは、値上がりだけを期待しての購入があるからだ。

これはバブル以外の何物でもない。
なお、「ビット土インの供給量は一定であるから、価格が上昇するのは当然だ」という意見もある。
しかし、仮想通貨はビットコインだけではない。

仮に様々な点でビットコインより優れた仮想通貨が現れ、その結果、ビットコインの利用価値がなくなって価値がゼロになってしまうという事態は、十分あり得ることだ。

「それでは、取引所が手数料を下げればよいではないか」と考えられるかもしれない。
しかし事態はそれはど簡単ではない。

ビットコインを送金するにはマイナー(採掘者)に手数料を支払う必要がある。
取引所は利用者から送金手数料を徴収し、それをマイナーに送っている。
マイナーに支払う手数料は送金者が決めるが、マイナーは手数料が高い送金要求を優先的に処理するので、低い手数料しか提示していない送金要求は処理が遅れる。

こうした事情があるので、手数料を下げることができない。
では、ビットコインには将来がないのか?
そうとも言えない。

送金手数料を引き下げるような技術開発が進んでいるからだ。
これは「ライトニング・ネットワーク」というサービスである。
これを用いると手数料をゼロ近くに引き下げることが可能だ。
試験的なサービスはすでに開始されている。

こうしたサービスが広く普及すれば、ビットコインの利用価値は高まる。
銀行の口座振替など、現在ある送金手段を代替し、将来の経済活動の中で極めて重要な役割を果たすことになるだろう。

そうなれば、価格上昇は正当化できることになる。
ビットコインの価格上昇がバブルかどうかは今後の技術開発の見通しによるのだ。

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