2020月9月10日付の朝日新聞は「今年は寒い冬？ ラニーニャ現象発生、気温低くなる傾向」と報じ、日本では、今年の冬は寒くなるかもしれないと書いていたが、12月以降は、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言などなくとも、自宅に引きこもって、出かける気にもならない日々が続いている。
それゆえ、訪問リハビリが終わってしまった私は、大して運動する機会もなくなり、まして、水着を持って、フィットネスクラブに行くということも億劫になりつつあった。
そのような中、冬晴れとなった一日に焦点を当てて、取り留めもないことを書いてみた。
2021年の年賀状ありがとう！お年玉切手シート当選しました
私たちの年代だと、自分により年長者の場合、アナログでしか繋がっていないこともあり、未だに細々と年賀状で生存確認をしていたりする。
今年は、入院していた昨年と違って、元旦に年賀状を見ることができたのだが、お年玉商品の抽選結果を見たら、2通だけ「お年玉切手シート」が当選していた。
私の場合、この商品も記念に取っておくだけになりそうなのだが、皆さんはどうされているのだろうか。
最初から何もしない人も多そうな気がするが、たまには1等が当たらないものかと思う。（笑）
うさ吉さん来訪～八朔の収穫してくれて感謝！
「美鈴とトラと私とお庭」というブログを書かれている「うさ吉さん」さんが、私の自宅の庭になっている八朔を収穫しに来てくれた。
一昨年の大怪我の後遺症で、私は、高所に昇っての作業ができないので、彼女にヘルプコールをしてみたら、母娘で快く駆けつけてくれたのだ。
お礼に収穫した実を差し上げたら、「八朔のマーマレード」にしてくれたようで、さすが主婦！
私は単に皮を剥いて食べるだけなのだが、家族などに送っても、まだ食べきれない分が残っている。
木にも残っている実があるし、はてどうしたものか・・・
1か月ぶりのフィットネス
私が退院後のリハビリの一環として、フィットネスクラブ「ティップネス」で、水中ウォーキングを始めたのは、2020年9月のことだった。
そのときのことは、「フィットネスジムで水中ウォーキング＆NEWoMan横浜」というコラムで書いたのだが、
ジムの中を覗いて私は驚いた。
マスクを着けてランニングマシンに乗るって、苦しくないのか、そこまでしてやるものなのか。
日本人てよくよく苦行が好きな民族なんだなと激しく思う。
と驚きの感想を書いている。
確か、このときは熱中症になりそうなほどの暑さが続いていたからだ。
そして、4カ月を経過し、プールに行った私は、またもや驚きを隠せなかった。
安全のため、プールではマスクを着用しないでください。
つまり、2021年1月7日に、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が再発令されたために、マスクを付けて泳ぐ人がいたので、こういった注意書きを貼り出したのだろう。
もちろん、それはスノーケリングやダイビング用のマスクではなく、多くの人が、街中で一般的に付けているマスクのことだ。
そのようなものを顔に付けて泳いだら、自分が水中でどうなるかわからないのだろうか。
コロナ禍のような危機下では、人それぞれの本質を垣間見ることができるというが、心の底からそう思う。
緊急事態宣言下では図書館がお友達
2021年1月7日付で掲載した「緊急事態宣言再発令、ステイホームでデイトレと読書か」という状態は、基本的には継続中だ。
今回、私が借りたのは、對馬達雄さんの著書「ヒトラーに抵抗した人々 反ナチ市民の勇気とは何か」という本だ。
その中で印象的に残った一節がある。
密告される救援者（P41）
ここでナチ体制を特徴づける密告について説明しておこう。
ドイツ領全土（1938年3月オーストリアが合邦された）にゲシュタポ職員のほかに最大2000万人におよぶナチ党地区班長や隣組の組長が配置され、監視網がつくられていた。
これを一般住民が警察の目となり耳となって補うのが、密告の制度である。
したがって密告とは、体制の傍観者ではなく、体制を支持し協力する者の行動である。ゲシュタポの活動もその情報に負うところが大きかったし、ナチ支配体制も積極的に住民が下からおこなう密告に支えられていた。
この密告は研究調査によると住民同士、隣近所、職場のはか、友人、知人、夫婦や親子の間にもみられ、「体制の敵」を内報するという建前の裏に、私怨や利害、蹴落としなど個人的動機をふくんだものが多かった。
夫婦のばあいには、係争中の離婚を自分に有利にすすめるためのものもあったという。だから、ユダヤ人の救援がすべて密告によって脅かされていたという右の事例から、反ユダヤ主義がナチ社会に浸透していたばかりか、人びとの人道的行動にたいする正常な感覚までも著しく衰えていたことがわかる。
戦後になって声高に主張されるようになった、自分たちはホロコーストについては知らなかったとか、ナチのテロルの激しさを前にして何もできなかったという弁明が、何ともむなしく響く。
これは、ナチス時代のドイツだけでなく、現在でも独裁体制を採るすべての国に当てはまるのではないかと思う。
そういった意味では、人間は環境に左右されやすい脆弱性を持っていると言えるだろう。
一方、前回借りた半藤一利さんの著書「昭和史 1926-1945」は、なかなか読み終わらないし、横浜市の図書館では、常に予約が入っているほど人気があるので、電子書籍版もあることだし、それを買うことにした。
それに、リハビリを兼ねて図書館通いするのは良いのだが、あまりにも費用対効果が悪い。
ところで、半藤一利さんと言えば、1月13日付の時事通信で「半藤一利さん死去、90歳 ノンフィクション作家、『日本のいちばん長い日』」と報じられていた。
ご冥福を祈りたいと思う。
やきとり HATAKE
図書館で本を借りた後は、喉を潤しに知り合いの居酒屋へ行くことにした。
保土ヶ谷図書館の最寄り駅である相鉄線の星川駅から、私の高校時代の同窓生がやっている「やきとり HATAKE（所在地：神奈川県横浜市保土ケ谷区川島町1571）」の最寄りの停留所である西原住宅入口までは、相鉄バスの浜16系統に乗れば、一本で行くことができる。
この路線のバスは、ほとんどが相鉄線の和田町駅発着なのだが、昼間は1時間に1本の割合で、横浜駅から直行する便が走っている。
今は、飲み屋も7時までしか酒類の提供ができないので、夕方飲みをするにはこれで十分だ。
ところで、2021年1月22日付の日経新聞には「コロナ入院拒否は罰則 特措法・感染症法改正案を決定 時短の『命令』可能に 2月初旬成立目指す」とあった。（参考：新型コロナウイルス感染症対策分科会－第21回（2021年1月8日開催）資料～新型インフルエンザ等対策特別措置法の改正について）
特措法改正案は緊急事態宣言を発令した後、都道府県知事が飲食事業者に時短や休業を要請しても従わない場合、これまでの「指示」に代えて「命令」を出せるようにする。
命令に従わない場合は50万円以下の過料を科す。宣言を出す前の段階でも感染拡大のおそれがある場合は「まん延防止等重点措置」という新たな対策を講じる。
宣言下と同様に知事が時短や休業を命令できるようにし、違反者には30万円以下の過料を科す。
過料は金銭的な制裁を加える行政罰の一つで前科はつかない。時短や休業に協力した事業者への支援策を特措法に明記する。
国や地方自治体は「必要な財政上の措置を効果的に講ずる」と定める。
政府が飲食店などを対象に実施している1日最大6万円の協力金のような支援策に法的な根拠を持たせる。
この法案が可決されたら、短縮営業でなく、休業するという事業者は増えるだろう。
私としては、補償が微々たるものなのに、鞭だけ振るうようなことや、昨年の緊急事態宣言下のときのような自粛警察のようなリンチの横行、それに輪をかけたような密告合戦が行われないことを祈るだけだ。
一方で、2020年6月25日付のダイヤモンドオンラインの記事「コロナ禍でわかった、日本人が患う『管理されたい病』の重症度」を読んで、暗澹たる気持ちになるのは私だけではないだろう。
今の社会ムードの中では、外出禁止や強制休業に関する法整備だって、それほど激しい世論の反発にあうことなく、しれっと進められてしまいそうだ。
そうなれば、自粛に従わない事業者や市民が、公権力のもとで取り締まられる。
気に食わない人々を警察に「密告」して逮捕を促すような、戦時中の「隣組」をさらにバージョンアップした、相互監視社会が到来する恐れもあるのだ。「そんなバカなことがあるわけがない」と鼻で笑う人は多いだろう。
しかし、戦時中の国民も「そんなバカなことがあるわけがない」とタカをくくっているうちに、気がついたら日本全体が狂っていたのだ。社会を暴走させる本当の真犯人は、政治家でもマスコミでもない。
実は、いともたやすく「空気」に流され、「強いものに管理されたい」と騒ぎ出す、我々国民自身なのである。
最後になるが、2020年12月17日に開催された「第50回厚生科学審議会感染症部会」の「資料3 その他の感染症対策について（風しん・訪日観光客の入院医療費）（案）」にある「訪日観光客の感染症法上の公費負担医療について（P15）」という項目を見て驚いたのだが、
現在、訪日観光客が新型コロナウイルス感染症患者として入院した場合、入院にかかった医療費は公費負担となる（国 3/4、都道府県等 1/4）。
この負担につき、本人の負担（民間保険からの支払）とするとともに、通訳費用など特有の事情による費用についても何らかの対応をすべきではないか。
これで東京オリンピックの開催を始め、ビジネストラックでの外国人の受け入れを再開するのは正気の沙汰ではないだろう。（外務省－国際的な人の往来再開に向けた段階的措置について 本邦入国／帰国の際に必要な手続・書類等について）
いくら空港検疫で陰性だったとしても、現時点では、国内で感染するリスクはいくらでもある。
医療崩壊が迫っていると言う医師会、野党やマスコミはこの点を突っ込まないのだろうか。
このような中で、2021年1月21日付のイギリスのタイムズ紙(The Times)に「Japan looks for a way out of Tokyo Olympics because of Covid（日本は新型コロナウイルス感染症のために東京五輪をやめる方法を探している）」（日本語版：HYPEBEAST.JP－『タイムズ』が2020年東京オリンピックの中止を報じる）との記事が掲載された。
日本政府関係者は、この報道を否定しているが、どうなることやら・・・
コメント