2013年から始めたふるさと納税による特産品獲得も通算8回目、年収がフルタイムで働いていた時代に比べて減っているので、特例控除額の拡充（個人住民税のふるさと納税に係る特例控除額の上限を所得割額の1割から2割に拡充）があったにもかかわらず、私にとってのふるさと納税枠は減ることになった。
さとふるのふるさと納税控除の上限額のシミュレーターに2015年（昨年）の給与の源泉徴収票のデータを入れてみたところ、給与収入だけの計算だと上限額はわずか2万円弱、今年の方が給与収入は確実に減るので、おそらく1万円程度になるだろう。
私の場合は、配当所得がそれなりにあるが、国内分は源泉分離課税なので、確定申告する海外分の配当所得を加算しても、ふるさと納税の控除上限額は2万円程度と推測できる。
もっとも、今年はトレードが好調な株式譲渡所得が上積みされる可能性が高いが、こればかりは1年が終わってみないといくら加算されるかわからないし、今後も今の好調さが維持できる保証もない。
とりあえず、寄附の上限は昨年同様に2万円と思えば間違いないだろう。
そこで、今年のふるさと納税の第一弾は鹿児島県南さつま市へすることにし、お礼品は秀美園の完熟アップルマンゴーをもらうことにした。
マンゴーと言えば、タイなどの東南アジアへ旅行したときはいくらでも食べることができるが、日本でも九州地方の特産品として宮崎県や鹿児島県はマンゴーがあるようだ。
また、九州は今年の4月14日に起きた熊本地震からの復興を合言葉に頑張っているようだが、熊本県に対しては熊本地震災害義援金として寄付したので、今回は今年の3月にHappy Birthday Kyushu Passの旅で訪れた鹿児島県を応援してみようと思ったのだ。
近年になってますます過熱するふるさと納税の謝礼品合戦だが、東洋経済では制度の功罪を問うような記事が掲載された。
2015年12月9日付の「ふるさと納税ブームに潜む地方衰退の『罠』」と、2016年5月24日付の「ふるさと納税を100倍にした九州男児の手腕」だ。
これに関連して2015年12月6日付でMachi Logに掲載された「飛び出す公務員:ふるさと納税が14億円以上集まった3つの理由 – 長崎県/平戸市」というコラムがあった。
人口減などで地盤沈下の激しい地方都市の中にあって、こういった記事が掲載されることによって、地域が活性化されるといいと思う。
ところで、九州は熊本地震からの復興を合言葉にHISでは「九州ふっこう割ツアー」を格安で提供している。
今年の夏は家族で行ってみたらいかがだろうか。
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