国連世界観光機関(UNWTO/World Tourism Organization)の統計によると、2015年に海外へ出かけた旅行者の数は世界で前年より4.4％（5000万人）多い11億8400万人に増え、6年連続で過去最高を更新したとのことだ。(Press Release on 18 January 16 – International tourist arrivals up 4% reach a record 1.2 billion in 2015)
同日付のCNNの英語版の記事「International tourists hit record 1.2 billion in 2015, says UNWTO」にあるInternational Tourist Arrivalsのグラフを見る限り、ここ10年間はリーマンショック後の2009年を除き、順調に観光客数が増えており、2005年の8億900万人から46.4％（3億7500万人）増なのだから、世界中の有名観光地は行列ができるほど混雑するというのがよく理解できる。
かつては、すんなりと入場できた観光名所に、今ではツアーを使わないと延々と並ばされることもあり、時間に制約があるサラリーマン旅行者にとってはキツイ感じがしたのをよく覚えている。
もはや、サラリーマン旅行者は、旅行費用を節約するために行動するのではなく、時間を節約するために現地ツアーを利用することを考えなくてはいけないと本気で思った。
ところで、この先は個人投資家としての目線で書いてみたいが、私が2011年12月4日付で掲載した「多国語(multilingual)対応のホテル予約サイトはお薦めです」というコラム、これは今でもそのとおりで、いかに世界中の観光客の利便を図れるかが収益の基本となっている。
このときに紹介したagoda.jpとBooking.comの双方を傘下に持つプライスライン（Priceline.com：株価 PCLN）の株価は驚くことに、2011年12月2日の終値の486.48ドルからさらに上昇して、今では1,015.55ドルと2倍以上になっている。（最高値は2015年11月5日の1,476.52ドル）
私が前回のコラムのときに、「著名投資家のピーター・リンチ(Peter Lynch)がいう10倍株(ten-bagger)はここにあり、と言わんばかりの上昇ぶりである。株式投資で『日本の高度成長期、車を買わずに車を製造する会社の株を買っていれば今頃は億万長者』とはよく言われることだが、まさにホテルを予約し、海外旅行へ行く金で株を買っていれば今頃資産は10倍である。」と書いた。
それではリーマンショック時（2008年9月15日）の株価はいくらかというと、わずか78.67ドルだったので、まさに10倍株実現というわけだ。
今や、この株もリーマンショックの再来かと言われる今年、最高値から急降下しているので、この暴風雨が収まったときに投資の機会が訪れることだろう。
そして、もう一つ検証するのが、ホテルズドットコム(Hotels.com)を傘下に持つエクスペディア（Expedia：株価 EXPE）、これも私の周囲では人気がある旅行サイトだが、2011年12月2日の終値の39.89ドルに比べて、現在は93.54ドル、こちらも2倍以上になっている。（最高値は2015年11月5日の140.51ドル）
これら2つの旅行会社は相当な人気があり、今回の世界市場暴落によって会社が破綻するリスクは非常に低いと思っている。
そうなれば、暴風雨が収まったときが投資のチャンスであり、株価の高さからすれば、エクスペディア(Expedia)の方がはるかに投資しやすい。
ちなみに、これら2つの株式は日本のSBI証券の米国株口座でも購入可能であるため、同業他社でも調べてみるといいだろう。
ついでながら、私が2015年12月29日の「資産形成のための比較的安全な米国株投資法」で紹介したロッキード・マーチン（Lockheed Martin：株価 LMT）と合わせて、今後のポートフォリオにできるのではなかろうか。（参考雑誌：米国会社四季報2015秋冬号 2015年10月21日号: 週刊東洋経済 増刊）
一方、今回のテーマに即して、今後日本株に投資するなら、民泊関連銘柄であろうか。
ここで中国人観光客の爆買いに代表されるインバウンド消費を取り上げないのは、本日付の現代ビジネスの記事「中国『爆買い禁止令』の衝撃～習近平『日本が潤うのをやめさせろ！』」というのがあるからだ。
さて、2013年から始まったアベノミクス相場、これは諸外国から好意的な愛称で呼ばれた稀有な時代でもあるが、これはおそらく昨年末で終わりという感じになるだろう。
今年に入って、1月の下落相場を跳ね返すための黒田バズーカ第3弾（マイナス金利政策）で、不動産関連銘柄は瞬間的に上昇したが、その機運も一気に冷え込んでしまった。
ただ、この暴風雨が収まった後で、再び2020年の東京オリンピック開催に向けて力強く歩み出すことができれば、これらの銘柄に投資妙味が生まれると思う。
ちなみに、民泊の総本山であるAirbnbは非上場とのこと、自動車配車サービスのUberとともに将来の米国市場でのIPOが楽しみな銘柄である。
世界の海外旅行者、過去最高の12億人に迫る 国連統計 (2016.1.20 CNN Japan)
（CNN） 国連世界観光機関がまとめた統計によると、2015年に海外へ出かけた旅行者の数は世界で前年より4.4％（5000万人）多い11億8400万人に増え、6年連続で過去最高を更新した。
地域別にみると、欧州、米大陸、アジア太平洋地域を訪れた外国人旅行者はそれぞれ約5％増加。
特に欧州は主要通貨に対するユーロ安が追い風となって、前年より2900万人多い6億900万人が訪れた。
アジア太平洋は1300万人増の2億7700万人が訪れたが、地域や国によってばらつきがある。
米大陸は900万人増の1億9100万人だった。
中東も3％増えた一方で、アフリカは3％減少した。
アフリカ観光の約3分の1を占める北アフリカが不振だったという。海外旅行者が多い国の筆頭は中国で、日本やタイといったアジアの国や、米国、欧州などに多額のお金を落としている。
一方、ロシアやブラジルからの旅行者は、景気の悪化や通貨安を反映して大幅に減った。2016年も、それまでの2年間に比べて伸び率はやや鈍るものの、世界の海外旅行者は4％増えると予想。
アジア太平洋と米大陸は4～5％、欧州は3.5～4.5％、中東とアフリカは2～5％の増加を見込んでいる。英文記事：International tourists hit record 1.2 billion in 2015, says UNWTO (January 20, 2016)
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