嵐は過ぎ去ったのか

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トルコ料理 イスタンブール

昨日は海外投資のSNSであるWorld Investorsのオフ会が新宿のトルコ料理店イスタンブールで行われた。
総勢25名の参加者で、そのほとんどが2次会まで流れる盛況だった。

今度のオフは香港でとかドバイでとかまで出るくらいで、香港の方は実現可能性が高いと思うが、ドバイはどうだろうか。
ところで、話題の中心は、やはり石田氏が関わったドバイ株ファンドと、今後の有望な投資先のことだった。

今は世界の市場環境は決して良くないが、逆に投資のチャンスであるという意見が多かったように思う。
とりあえず、ここでは私がオフ会で話したことも含めてどう思っているのかを書いてみたい。

まあ、相変わらずの狼少年(!?)ぶりを発揮しているので、その分を割り引いて見るといいだろう。(笑)

11月から続く下落相場が一息つこうとしている。
1月下旬に米連邦準備制度理事会(FRB=Federal Reserve Board)が二度にわたって利下げを行い、1日のブルームバーグニュースでは、ソフトウエア最大手のマイクロソフトによるポータル(玄関)サイト大手ヤフーの買収案提示や金融保証会社(モノライン)救済観測を背景に、雇用統計の悪化をこなして値上がりしたということで、ポジティブなニュースがネガティブなニュースによる悪影響を打ち消して株価が上昇するといった傾向が出始めたからだ。

World Investorsの仲間の中には今年は節分天井でなく、節分底であると言った人もいたが、まさにその兆候を感じるような出来事だ。
そして、嵐が過ぎ去った後の米国市場には新たな上昇相場を演出するプレーヤーが出てきそうだ。

そう、昨年の香港市場のロケット相場を演出した中国本土の投資家たちだ。
去る30日付の米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)が、米証券取引委員会(SEC=Securities and Exchange Commission)と中国銀行業監督管理委員会(CBRC=China Banking Regulatory Commission)が数日中に、中国の銀行による米国株投資信託の開発を容認する協定に調印すると報じたからだ。

これにより、嵐が過ぎ去った後の米国市場は大きな上昇相場が期待できそうだ。
それと同時にその効果は世界的な反騰相場を演出することになるだろう。

もしかすると、中国国家外貨管理局(SAFE=State Administration of Foreign Exchange)による港股直通車(through-train to Hong Kong stocks)として知られる中国大陸の個人投資家が合法的に外国株を直接投資できるようにする計画(Pilot Program for Direct Foreign Portfolio Investments by Domestic Individuals)は、近いうちに米国株にも波及することになるかもしれない。

ただ、一つ大きな懸念は今までの歴史の中であった大きな下落相場は底打ち前に大崩落があることだ。

1997年のアジア通貨危機に始まる下落相場の終わりには1998年8月のロシア財政危機が、2000年のITバブル崩壊に始まる下落相場の終わりは米企業の2001年12月のエンロン破綻、2002年7月のワールドコム破綻という米大企業の経営破綻があった。

この歴史が繰り返されるとすれば、サブプライム関連で大きな企業破綻があるか、大掛かりな不正が次々に露見して米国市場は再度暴落するだろう。

事実、29日のブルームバーグニュースでは、SECがサブプライム関連の違法行為の疑いで、関連証券を販売する引き受け業者や価値評価を行う企業の調査を行っている、と報じられていた。

あるいは米著名投資家のジム・ロジャーズ氏が昨年3月に「ロシアの無法な資本主義が露呈しつつある(Russian equity markets were overvalued and could burst “sooner rather than later,” revealing the skeletons in the cupboard of its “outlaw capitalism.”」と警告したロシア市場の崩落が繰り返される可能性もある。

要するに、これらの危機を最小限の損失で乗り切れば、新しい息吹を全身で感じることができるだろう。

その前の大崩落、それがいつ起こるかは誰にもわからないし、もしかすると過去の教訓が生かされていれば起きないかもしれない。

いずれにしろ、まだ全力買いをせず、狙っていた優良株を少しずつ買い増しするレベルに留めるべきと私は思う。
そう、今はじっくりと息を潜め、獲物を狙うライオンのようにチャンスを待とうではないか。

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米中当局:中国の銀行による米国株式投信の開発を容認へ-WSJ紙 (2008.1.30 ブルームバーグ)

30日付の米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)は、米証券取引委員会(SEC)と中国銀行業監督管理委員会(銀監会)が数日中に、中国の銀行による米国株投資信託の開発を容認する協定に調印すると報じた。事情に詳しい関係者の話を基に伝えた。
同紙によれば、同協定が締結されれば、中国本土市民が貯蓄を米国市場に投資する道が開ける。
この措置は、昨年の米中戦略経済対話で検討された計画の一環だという。

関連記事:China, SEC to sign deal allowing banks to develop US stock mutual funds

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米ゴールドマンとモルガンS、ベアーS:サブプライム関連で調査受ける (2008.1.29 ブルームバーグ)

米証券大手のゴールドマン・サックス・グループとモルガン・スタンレー、ベアー・スターンズは29日、米国のサブプライム(信用力の低い個人向け)住宅ローン関連で当局の調査を受けていることを明らかにした。

モルガン・スタンレーの米証券取引委員会(SEC)への届け出によると、調査は「サブプライム及びサブプライム以外の住宅ローンの創出(オリジネーション)、購入、証券化、サービシング(債権回収や管理)」に関したものだという。

SECやコネティカットなどの州司法当局は、デフォルト(債務不履行)増で住宅ローン担保証券市場が機能まひに陥ったことを受け、住宅ローン業界の調査に乗り出した。

ゴールドマンとベアー・スターンズも、複数の政府当局からの要請に応じていることを明らかにしている。
モルガン・スタンレーは情報提供を求める召喚状を受け取ったことと、住宅ローン市場関連の民事訴訟で被告に挙げられたことを明らかにした。

ゴールドマンとモルガン・スタンレーの広報担当者はコメントを控えた。
リーマンの広報担当者からの応答は得られていない。
SECの法順守部門副ディレクターのウォルター・リカーディ氏は12日、サブプライム関連の違法行為の疑いで約36件の調査が進行中だと述べていた。調査の対象は関連証券を販売する引き受け業者や価値評価を行う企業だという。

関連記事:Bear, Goldman, Morgan Stanley probed on subprime

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ロシア株式市場、いずれバブル崩壊へ=ジム・ロジャーズ氏 (2007.3.15 ロイター通信)

[モスクワ 14日 ロイター] 米著名投資家のジム・ロジャーズ氏は14日、ニューヨークでロイターとの電話インタビューに応じ、ロシアの株式市場は過大評価されており、「割合早く」バブルが崩壊する可能性があるとの認識を示した。

同氏は、ロシアの「無法な資本主義」が露呈しつつあるとし、「自分ならロシアには絶対投資しない」と述べた。
「ロシアは、ひとつの大きなバブルだ。このバブルはいずれはじける。割合早く現実化するだろう」とも発言。

ロシアでは国家が資産を差し押さえており、企業オーナーは、ロンドンでの新規株式公開(IPO)を通じて現金を手にしている、との見方も示した。
「ロシアはひどい。誰もが資産を奪い取ろうとしている。ロシアを旅すれば分かるが、鉄道やパイプラインや道路に多額の投資は行われていない。これは無法な資本主義だ」と述べた。

ロシアは原油高などを背景に好景気が続いており、昨年は株価が80%急騰した。今年は、世界的な株安の影響で年初からの下落率が約7%に達している。

同氏は、ロンドンに相次いで上場しているロシア企業について「(企業を分析する)手掛かりがない。『お金はもらうが、そのお金で何をするか言うつもりはない』という姿勢だ」と発言。
「今回は(1998年8月のロシア危機よりも)ひどいことになるだろう。1998年は株式市場のバブルだったが、今回は住宅・商品市場でバブルが膨らんでいる」と述べた。

原題:Top investor warns of Russia stock bubble

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コメント

  1. ジョニー より:

    >中国国家外貨管理局(SAFE=State Administration of Foreign Exchange)による港股直通車(through-train to Hong Kong stocks)として知られる中国大陸の個人投資家が合法的に外国株を直接投資できるようにする計画(Pilot Program for Direct Foreign Portfolio Investments by Domestic Individuals)は、近いうちに米国株にも波及することになるかもしれない。
    予見した通りですね。
    時代がやっと私に追いついてきました。

  2. カルロス より:

    >時代がやっと私に追いついてきました。
    それではもっと先取りして中国人が好む米国株の研究をしますか。
    それとも素直に中国系ADRに投資しますかね。彼らは・・

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