マリオットの亡霊

今年の2月にクレジットカード会社を通じてマリオットバケーションクラブ(Marriott Vacation Club)のギフト付きギャラリーツアーの案内が送られてきた。

このキャンペーンの期限は先月末で終わっているので、今更どうこうするものではないが、もし参加しようとしても、「ギャラリー参加条件」として、「1年以内にマリオット・バケーション・クラブ・アジアパシフィックのギフト付き見学会・説明会に参加していない方」とあり、私はこれに完全に抵触する。
いったいどういう顧客管理をしているのかと思う。

なぜなら私は昨年の7月19日に説明会に参加し、JALのギフト券（当時）をもらっているばかりでなく、マリオット・バケーション・クラブ・インターナショナル・アジア・パシフィック(MVCIAP=Marriott Vacation Club International Asia Pacific)とのオーナーシップ契約もしたからだ。

それで、なぜ私が昨年秋以降、今度のゴールデンウイークの旅行を含めて、香港・上海・メキシコシティ・カンクン（メキシコ）・ラスベガスとまさにマリオット系列のホテルには事欠かない都市に滞在（を予定）しながら、マリオット(MVCIAP)のポイントを使ってホテルを予約しないのかというと、決して滞在予定日にホテルが満室だったからということでない。

相手方スタッフの重過失と怠慢によって精神的な苦痛を受けたことに対し、私が契約の白紙撤回を求めた結果、それが認められたことで、昨年の11月にマリオット(MVCIAP)との契約が存在しなくなったからだ。

ここで、あえてこういう書き方をしたのは、マリオット(MVCIAP)とのオーナーシップ契約を結んだ場合、クーリングオフ期間である８日間を経過すると、契約の解除を求める権利も失効するからだ。

それは最初の契約のときにも言われるし、契約書にも明示され、自分自身が途中で契約を続行する意思がなくなった場合は、オーナーシップの権利を第三者に売るか、既払い金の返還請求権を含めた権利義務関係のすべてを放棄するかの二者択一となる。

ちなみに、クーリングオフ期間の８日間というのは、私が思うに、マリオット(MVCIAP)とのオーナーシップ契約が特定商取引法でいう「特定継続的役務提供」に該当するからだと思われる。

ところで、ここでいう相手方スタッフの重過失と怠慢に対する契約の白紙撤回要求については、私とマリオット(MVCIAP)との間で解決済みのことでもあるので、細かいことには触れない。

ただ、こういった外資系企業との契約はそれがすべてであり、相手方の重過失があっても、そのことを楯に契約外の交渉をし続けることは異常なエネルギーを使うということだけは言っておく。

最終局面では、シンガポールのオフィスに乗り込むべく通訳の依頼の準備までしたほどだ。

そして、外資系企業の日本人スタッフが顧客とのトラブルの当事者であった場合、自分の身の可愛さ故に、外国人上司にこちらの苦情(complaint)をそのまま翻訳して伝えるということは期待できないということだ。

なぜなら、それが成績主義（業績評価）の負の一面でもあり、彼らもその原則から逃れるわけではないからだ。

要するに外資系企業を相手にした場合、マネージャークラスの人間が外国人だと、少なくとも英語で苦情を伝えることができなければ、何の交渉も進まないというのは私が身をもって感じたことである。

「外務省は首脳会談や外相会談におけることばの支配権を握っている。機微な外交問題についての翻訳に際して、それは絶大な力を発揮する」と書いたのは作家の海藤彬光氏だが、このことはそっくりと外資系企業の日本人スタッフにも当てはまる。

海外口座を開設するにあたって「英語ができないとダメなのか」とかいう質問をする人に私は言いたい。
トラブルにあったときに泣き寝入りしたければ勝手にすればいい、と・・・

前述したように昨秋以降、私の旅行先にはことごとくマリオット系列のホテルがある。
おまけに11月に香港で開催されたワールドインベスターズオフ会の会場は何とRenaissance Kowloon Hotel、ピークタワーや空港内にもマリオット(MVCIAP)のキャンペーンブースがあった。

まさにマリオットの亡霊に付きまとわれているような感じである。
ここには公開できないが、相当にどぎついセリフを盛り込んだ英文メールを送りつけたからか。
でもそうしなければ私の交渉が成就しなかったのはまぎれもない事実なのだ。